QASH基本情報

キャッシュ (QASH) の概要

キャッシュ (QASH) は、Liquid Platformを開発中のQuoineが発行している仮想通貨です。現在の用途は、キャッシュ (QASH) 自体の売買、レバレッジ取引における証拠金・誤送金の組戻手数料として使われています。キャッシュ (QASH) が使用ができるLiquid Platformとは、インターナルワールドブックとエクスターナルワールドックの2つからなっています。2つのワールドブックの目的としては、仮想通貨価格の安定、板の取引量の安定、他の取引所との流動性の共有などが挙げられます。

キャッシュ(QASH)の特徴

世界にあるほとんどの仮想通貨取引所は日本の金融庁の許可を取得しておらず、日本人がユーザーとして使用する際に出金できないなどのトラブルや、金融庁の警告により日本人向けサービスが突然終了したりと、日本人が使用するには不安定なものが多い場合があります。そのような取引所の発行するトークンは日本人にとって、突然価値がなくなってしまうリスクが絶えず存在しています。一方でキャッシュ (QASH) は、日本の金融庁認可を受けた仮想通貨取引所を運営するQUOINE株式会社による、はじめてICOによって資金調達をされたトークンですので、日本人にとっての安全性が高いと言えます。キャッシュ (QASH) は、取引所のユーティリティトークンとなるように設計されているので、他の取引所の発行するトークンとも用途は変わりません。しかし日本の金融庁の指示に従うため、一部の機能は日本人向けではなかったり、使えない可能性もあります。

キャッシュ(QASH)の将来性

キャッシュ (QASH) の発行元のQUOINEは、世界的な仮想通貨取引所であるBINANCEやBitfinex、海外の証券会社であるジブラルタル証券やJASDAQ上場企業のULSグループ株式会社とも提携しており、既存の企業からも将来性を見込まれていることが特徴です。QUOINE株式会社の経営陣は、金融及びインターネット産業の一流企業で働いていたスペシャリストたちで、これからもキャッシュ (QASH) の有用な使い方を実装していく可能性は高いと言えます。また他の取引所のトークンであるバイナンスコイン (BNB) やフォビトークン (HT) は、それぞれBINANCEとHuobiが管理するイーサリアムベースのチェーンにおいて、ネイティブトークンとして使われ価格が高騰しました。日本は仮想通貨に対する規制が厳しいため、このような使い方が認められるかは不透明ですが、もし独自チェーンのネイティブトークンとして、同様の使われ方が始まれば価格上昇を期待できます。キャッシュ (QASH) を使用するサービスLiquid Platformの流動性を高めるという考えは、2017年当時は画期的なもので主たる競合はいませんでした。しかし現在は、DeFiアグリゲーターの1inchなどがユーザーにとっての価格の乖離を小さくし、効率の良い取引を提供することを掲げているという点では競合となる可能性があります。